この記事では私のリアルな投資成績を公開しておりますが、過去の成績であり、将来の成果を保証するものではありません
イデコって何？
どれくらい増えるの？
メリット・デメリットは？
どの金融機関がオススメ？
このような疑問に、2022年からiDeCoを運用している私の実体験をもとにわかりやすく解説します。これからiDeCo（イデコ）を始めたい方や、運用状況が気になる方の参考になれば嬉しいです。
- 2025年8月時点の運用成績は+513,108円（+31.5％）
- iDeCoは運用益が非課税 & 掛金が全額所得控除で強力に節税できる
- ただし60歳までお金が引き出せないという大きな制約あり
- 金融機関は、「手数料が安い＆運用したい商品がそろっている＆自分に合ったサービスがある」ところがおすすめ
iDeCo（イデコ）って何？
iDeCo（イデコ／個人型確定拠出年金）は、自分で拠出したお金を自分で運用し、老後の資産をつくるための制度です。掛金は原則65歳まで（※一定の条件あり。詳細はiDeCo公式サイトをご確認ください）積み立てることができ、60歳以降に老齢給付金として受け取ります。
※60歳になるまでは、原則として資産を引き出すことはできません。
※一度、iDeCoの老齢給付金を受け取ると、掛金を拠出することはできなくなります。
iDeCoに加入できるのは、20歳以上65歳未満の公的年金加入者（※一定の条件あり。詳細はiDeCo公式サイトをご確認ください）です。老後をより豊かに過ごすための資産形成手段のひとつとして利用されています。
iDeCoには、掛金・運用中・受け取り時の3つの場面で税制優遇があります。
1. 掛金がそのまま「全額所得控除」に
iDeCoの掛金はすべて「小規模企業共済等掛金控除」として所得控除の対象になります。
2. 運用益が「非課税」でそのまま再投資
- 通常、投資の利益には約20.315％の税金がかかります。
- しかしiDeCoでは、運用益が非課税となり、全額がそのまま再投資されます。
3.受け取るときも控除が受けられる
- iDeCoの受け取りは、年金または一時金から選べます（金融機関によっては併用も可能）。
- 受け取るときの税制優遇は以下のとおり：
- 年金で受け取る場合：公的年金等控除
- 一時金で受け取る場合：退職所得控除
国民年金基金連合会のデータによると、加入者は2025年10月時点で377万人超に達しています。
実際どれくらい増えたの？
2025年8月11日時点で、含み益は「+513,108円」です（※今後変動する可能性があります）。詳細は次のとおりです。
- これまでの拠出累計：1,628,000円
- 現在の資産残高：2,141,108円
計算すると、約30％のプラス（損益率31.5％）となっています。
長期でコツコツ積み立てることで、思った以上に資産が増える可能性があることが実感できました。
運用商品はどう選んだの？
私は最初に、「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」を選び、途中から「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」に切り替えています。
選択のポイントは、「世界中に投資する」か、「アメリカに集中して投資する」かの違いです。
ただし、全世界株式もアメリカ比率が高いため、実際の運用成果には大きな差はなさそうです。
iDeCo（イデコ）のメリットは？
iDeCoをやってみて、特に「節税効果がすごい」と実感しました。
具体的には、次のとおりです。
１．運用益が非課税
２．掛金が「全額所得控除」される
「ちょっと難しそう」と思うかもしれませんが、大丈夫です。
私の実例を交えながらわかりやすく解説していきます。
運用益が非課税
普通の株や投資信託だと、利益が出ると約20％の税金がかかります。しかしiDeCoならこの税金がかかりません。
例えば私の場合、もし60歳以上で利益確定して「+513,108円」になったとしたら、通常なら「約10万円」ほど税金が引かれるところが、iDeCoではその分まるまる自分のものになります。
この差は大きいですね。
掛金が「全額所得控除」される
「掛金が全額所得控除って、どういうこと？」と思いますよね。私も最初はそうでした。具体例で見ていきましょう。
令和６年の私の確定申告
所得：約１００万
↓税金を計算するにあたり、この所得から引いていい金額↓
社会保険料控除：約２０万
小規模企業共済等掛金控除：約４０万（←これがiDeCoに入れたお金です）
基礎控除：４８万
計：約１０８万
「課税される所得金額」＝所得（約１００万）ー引いていい金額（約１０８万）＝０円
その結果、所得税はかかりませんでした。（※住民税は最低限の額がかかります）
ポイントは、所得が高いほど控除の効果が大きくなることです。
つまり、所得税率が高い高所得者ほどiDeCoの節税メリットはさらに大きくなります。
iDeCo（イデコ）のデメリットは？
iDeCo（イデコ）にはメリットが多い一方で、注意すべき点もあります。主なデメリットは次の3つです。
１．原則60歳まで引き出せない
２．元本保証なし
３．手数料がかかる
それぞれ順番に詳しく見ていきましょう。
１．原則60歳まで引き出せない
iDeCoの最大のデメリットとして、原則として60歳まで資金を引き出せない点が挙げられます。
万が一のときでも引き出せないのは、精神的に少し負担に感じるかもしれません。
預金などで日常生活に必要なお金を十分に確保しておくことで、安心して運用に取り組めると思います。
２．元本保証なし
iDeCoは元本保証がないため、投資初心者にとっては不安に感じるポイントですよね。
私も株を始める前は、
「元本保証なしなんてギャンブルだ！」
「減るかもしれない大切なお金を使えない…」
と思っていました。
しかし、過去のデータや歴史を見ると長期で運用すれば資産を増やせる可能性があると考えました。
とはいえ、投資には絶対はなく、自己責任で行う必要があります。元本保証がないことを受け入れられる方に向いた制度です。
３．手数料がかかる
iDeCoでは、運用にあたって手数料が発生します。
私自身は、運用益を考えると手数料はわずかで、あまり気にならないレベルだと感じています。
とはいえ、制度上は必要な費用なので、事前に把握しておくことが大切です。
○加入時・移換時（口座開設時、または企業型確定拠出年金からの移換時※初回のみ）
| 支払先 | 手数料（税込） |
|---|---|
| 国民年金基金連合会 | 2,829円 |
○運用中（毎月かかる）
| 支払先 | 手数料（税込） |
|---|---|
| 国民年金基金連合会 | 105円 ※新たな掛金（毎月の積立）を行わず、過去に積み立てた資産だけを運用している人は不要 |
| 信託銀行 | 66円 |
| 運営管理手数料 | 金融機関によって異なる。 ネット証券は0円が多い。 |
○運用商品にかかる手数料
| 投資信託の場合：信託報酬など ※元本確保型の定期預金などについてはこの費用はかからないが、利回りは低め | 年0.05%〜2%程度が多い |
○受取時（１回につき）
| 支払先 | 手数料（税込） |
|---|---|
| 信託銀行 | 440円 |
金融機関選びで節約できるのは「運営管理手数料」
- iDeCoでは、運営管理手数料が金融機関ごとに異なります。
- ネット証券（SBI証券、楽天証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、松井証券など）は、口座管理料が無料のところが多く、手数料を抑えられます。
毎月の手数料の目安
- 国民年金基金連合会＋信託銀行への手数料は、どの金融機関でも毎月171円かかります。
- これに加えて、運用する投資信託の信託報酬がかかります。
- 運営管理手数料が無料のネット証券を選ぶと、実質「毎月171円＋信託報酬」で運用できます。
手数料は少額でも、長期運用だと差が大きい
毎月数百円の手数料の差でも、積立期間が長くなると数万円〜十数万円以上の差になることもあります。※iDeCoは数十年の長期運用が基本です。
iDeCo（イデコ）を始めるならどの証券会社がオススメ？
次の記事では、
- 金融機関を選ぶときに押さえておきたい3つのポイント
- iDeCoおすすめ金融機関
を分かりやすくまとめています。是非ご参考になさってください。
結論は、「手数料が安い＆運用したい商品がそろっている＆自分に合ったサービスがある」ところがおすすめです。
まとめ
iDeCoは、
- 長期で資産を育てたい
- 節税もしっかりしたい
という方に、非常に相性の良い制度です。
一方で、
- 原則60歳まで引き出せない
- 元本保証がない
というデメリットも必ず理解しておく必要があります。
長期でコツコツ積み立てれば、老後の安心につながる心強い資産形成の柱になると感じています。
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